災害発生時においては医薬品の供給は重要性・緊急性が高く、医療施設・自治体等からの供給依頼に対し迅速かつ的確に対応できることが、企業そのものの存在価値につながると考えています。
そのために、事業継続計画（BCP）の策定、社員に対する備蓄品保有などの取り組みを行っています。
近畿2府4県にて営業活動を行っている企業として、近い将来発生が予想される南海トラフ巨大地震を想定し策定しています。
災害時において、帰宅困難者やライフラインが使用できない社員に対し備蓄品を提供するため、各事業所に備蓄品を保有しています。
地震・台風など大規模災害発生時の対応において、社員の安否状況を迅速かつ確実に把握し、会社として即座に対応する必要があるため、安否確認システムを導入し定期的な訓練を実施しています。
年1回事業所ごとに防災訓練を実施し、防災意識を高めています。
訓練内容
